就業者の5割が在宅勤務に前向き　テレワークの必要性高まる

一般社団法人日本テレワーク協会は、テレワークに関するソーシャル分析結果をもとに、「働き方に関する調査」を実施。20～69歳までの「業務でメールを使う就業者」に対し、職場外で行っている業務状況や、テレワークの利用意向などを調査した。

外出先や自宅など、オフィス以外で業務用メールのチェックをしていると回答した人は全体の40.1％。本人だけでなく周囲でも、仕事のメールチェックを職場以外で行っている人が、3年前に比べて増えたと感じる人が多いようだ。

オフィス以外で行う業務用メールのやりとりは本格的テレワークではないものの、その予備活動の一環といえる。勤務場所を選ばない働き方が少しずつ浸透してきているといえそうだ。

メールと電話さえあれば、オフィスに出勤しなくても仕事ができると思うか尋ねた質問では、「毎日出勤しないと仕事ができない」人は49.8％。約5割の人は現在の業務において、程度の差はあれテレワークが可能と考えていることが分かる。

在宅勤務をしたいと思うかどうかについても、59.1％が在宅勤務の利用意向ありと回答。テレワークに対するニーズが高い一方で、在宅勤務を現在行っている人はわずか8.9％にとどまり、両者にはかなりの差がみてとれる。

「電話とメールさえあればオフィス以外で仕事ができる」「在宅勤務をしてみたい」人はそれぞれ5割を超え、テレワークの必要性が高まっているとみられる今回の調査結果。今後いっそう、時間や場所にとらわれない多様な働き方が普及していくと考えられそうだ。

（画像はプレスリリースより）




一般社団法人日本テレワーク協会　プレスリリース
http://www.japan-telework.or.jp/oshirase/81.html