「35～44歳世代」の副業・転職意識、コロナ禍で高まる。みらいワークス調査

株式会社みらいワークスは、首都圏大企業管理職の就業意識調査を実施し、その結果概要を2020年10月9日に発表した。

同調査は、首都圏在住・都内大企業勤務で35歳～65歳の正社員管理職（課長職以上）1614名を対象として、同年9月に実施されたもの。「コロナ後」における「35～44歳世代」の、地方副業・転職に関する意識をあぶり出す内容となっている。

調査ではまず、「地方企業（東京・大阪・名古屋などの主要都市を除く）で働くことに興味はありますか？」と質問。全体の結果は、「興味あり」「やや興味あり」という回答の合計が48％となった。年齢別に見ると、「45～54歳世代」「55～65歳世代」が共に46％台であるのに対し、「35～44歳世代」は実に53.1％に達している。

「新型コロナウイルス感染症の影響は、地方で働くことの関心に変化をもたらしましたか？」という質問では、関心が「とても強くなった」「強くなった」の合計が33.4％をマーク。年齢別に見ると、「45～54歳世代」が32.0％、「55～65歳世代」が28.8％であるのに対して、「35～44歳世代」は42.0％と高めの数値を示した。

調査では、副業に関する質問も行われた。「地方中小企業での月に1～3回程度の副業に興味はありますか？」と訊ねると、全体での「興味あり」「やや興味あり」の合計は59.5％に到達。年齢別に見ると、「45～54歳世代」が58.2％、「55～65歳世代」が57.2％であるのに対して、「35～44歳世代」は64.7％となっている。

これらの結果から株式会社みらいワークスは、コロナ禍を機に「35～44歳世代」の地方副業・転職への関心は高まったと、考察している。

（画像はプレスリリースより）




2020年度首都圏大企業管理職の地方への就業意識調査 - 株式会社みらいワークス
https://www.mirai-works.co.jp/pressrooms/news298