コロナ収束後も推進、86.4％。リクルートスタッフィング「テレワーク実態調査」

株式会社リクルートスタッフィングは、『テレワーク実態調査』を実施し、その結果概要を2020年7月31日に発表した。

同社は、リクルートグループにおいて人材派遣などのサービスを提供している企業。同調査は、テレワークで就業した経験がある派遣スタッフ7093人と、テレワークを導入した派遣スタッフのマネジメントを行う派遣先担当者500名を対象として、同年6月と7月に実施されている。

調査ではまず、今回のテレワークとは別のテレワーク経験の有無について、派遣スタッフに訊ねている。結果は、「経験したことがない」という回答が91.7％を占めた。また、現在の派遣先企業におけるテレワーク導入時期についても、「コロナ後に導入」が約8割にまで到達。コロナを機にテレワークを初経験・導入した派遣スタッフ・企業の多さが、明らかになっている。

マネジメントを行う派遣先担当者には、オフィス勤務とテレワークでは業務効率がどう変わるかについても質問。結果は、約8割が「どちらともいえない」「在宅の方が良くなった」と回答し、「在宅の方が悪くなった」と答えた担当者は15.6％に留まった。業務指示のしやすさについても、7割強が「どちらともいえない」「在宅の方が良くなった」と回答している。

調査では、コロナ収束後の働き方についても質問を行っている。結果は、派遣スタッフの78％が「収束後、通常に戻ったあともテレワークを希望する」と回答。派遣先企業にも同様の質問を行うと、「収束後も推進していく」という回答が86.4％を占めた。テレワークを経験した派遣スタッフ・企業に関しては、テレワーク継続の意向が高いことが明らかになっている。

（データは株式会社リクルートスタッフィング調べ）
（画像はプレスリリースより）




派遣スタッフ・企業におけるテレワーク実態調査 - 株式会社リクルートスタッフィング
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