「改革」の真実。シンカ、「働き方に関する価値観アンケート」を実施

株式会社シンカは、調査『働き方に関する価値観アンケート』を実施し、その結果概要を2019年12月4日に発表した。

同社は、組織・人事コンサルティングを提供している企業。同調査は、首都圏の中小企業で働く20代～50代の正社員の男女1032名を対象として実施されている。

調査では、「働き方改革」における11の具体的な施策について期待度を訊ね、その結果を属性別に考察している。

「働き方改革」の施策に関する期待度を男女別で比較すると、結果に顕著な差は認められなかった。微妙な差異としては、男性では「勤務時間インターバル制度」「残業・休日出勤改善」への関心がやや高いという結果が出ている。女性は、「兼業・副業」「テレワーク」への期待値がやや高くなっている。

既婚・未婚別で比較すると、既婚者では「フレックスタイム」や「定年制廃止」への期待度がやや高い結果が出た。未婚者は「兼業・副業」への期待度がやや高いが、他に大きな差異は生じていない。

同調査では、「働き方改革」への期待度と勤労意欲との関係についても調べている。

調査の結果、勤労意欲が高い「仕事重視」傾向を持つ人は、「働き方改革」に対する期待度が高いことが明らかになった。一方、勤労意欲の低い「安定重視」「私生活重視」の人々は、意外にも「改革」施策に対する要望が平均より低いという結果が出ている。

この結果についてシンカは、プライベート重視の社員は「改革」を求めていないとまとめている。

（画像はプレスリリースより）
（データはシンカ調べ）




株式会社シンカ
http://www.shinka.com/

働き方に関する価値観アンケート結果 - @Press
https://www.atpress.ne.jp/news/200153