「長期休暇」情報提供と、中途内定者・充足状況の関係。リクルートキャリア調査

株式会社リクルートキャリアは、中途採用を実施する企業の人事担当者に対して「長期休暇」に関する調査を実施し、その結果概要を2019年7月16日に発表した。

同調査は、応募者に対する「長期休暇」の情報提供などについて、人事担当者830人より回答を得たもの。なおここでの「長期休暇」は、「有給休暇のみならず、暦も含めた連続した休暇」と定義されている。

調査ではまず、中途採用の募集・選考段階において、「長期休暇」に関する情報を提供しているかどうかを質問。結果は、82.7％の企業が「何らかの情報を提供している」と回答した。

この結果からリクルートキャリアは、情報提供の実施企業と非実施企業で中途内定者の充足状況がどう変化するかについて分析。結果、実施企業では「計画通り／計画を上回る」割合が61.1％であったのに対して、非実施企業では43.1％に留まることが明らかになった。

なお、「長期休暇」の情報提供を実施している企業に対し、どのような情報を提供しているかを訊ねると、「休暇の種類」という回答が67.2％で最多となっている。

調査では、回答者が勤務する企業における「長期休暇」の平均取得実績についても、訊ねている。結果は、「長期休暇」情報提供の実施企業も非実施企業も共に、「3～5日間」という回答が約4割を占めて最多となった。ただし次点については、実施企業は「6～9日間」、非実施企業は「3日未満」となり、違いが明確になっている。

（画像はプレスリリースより）




8割の企業が中途採用で長期休暇に関する情報を提供 企業の人事担当者アンケート調査結果 - 株式会社リクルートキャリア
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