バイリンガル人材の69％が「副業・兼業をしたい」。ロバート・ウォルターズ・ジャパン調査

ロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社は、国内大手企業で働くバイリンガル人材293人を対象として「副業・兼業」の意向を訊ねるアンケート調査を実施し、その結果を11月7日に発表した。

同社は、スペシャリストのためのグローバル人材紹介会社であるロバート・ウォルターズ社の日本法人。専門スキルと英語力を備えたグローバル人材の転職を、支援している。

同調査ではまず、副業・兼業についての意向を訊ねている。結果、対象者の69％が「副業・兼業をしたい」と回答。IT業界で働く人材に絞ると、「副業・兼業したい」という回答が78％にまで達したことに、ロバート・ウォルターズ・ジャパンは注目している。

副業を持つ目的としては、「収入を増やしたい」が50.5％で最多となった。以下、「将来の可能性を広げたい」の21.9％、「本業のためのネットワーキング」の15.1％などが続く。

同調査では、副業を持ちたくない理由についても調べている。最多の回答は、36.8％の「本業だけで手一杯」だった。次点には、32.2％の「本業のパフォーマンスが落ちる」、19.5％の「会社が許可していない」が並んでいる。

ロバート・ウォルターズ・ジャパンは、同調査における回答を年収別でも考察している。

中堅レベル・中間管理職の多い年収800～900万円の会社員は、43％が「副業・兼業」に後ろ向きな姿勢を示した。この結果から、業務量・責任の重さに加えて育児・介護など、若手層・上級層に比べると中堅層は自由が利きづらいという見方もできると、同社は分析している。

（画像はプレスリリースより）




ロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社
https://www.robertwalters.co.jp/

会社員の69％「副業・兼業」を希望。収入増と将来の可能性に期待 - PR TIMES
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