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マンパワーグループ、労働白書「自分らしい働き方~柔軟性を重視するキャンディデイトたち」を発表

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マンパワーグループ、労働白書「自分らしい働き方~柔軟性を重視するキャンディデイトたち」を発表

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組織が優秀な人材をひきつけ育成する上で欠かせない取り組み
2017年8月3日、総合人材サービスのマンパワーグループ株式会社は、労働白書「自分らしい働き方~柔軟性を重視するキャンディデイトたち」(以下、同白書)を発表したと発表した。

同白書は、同社が日本を含む19カ国の労働力人口を構成する14,000人を対象に「求職活動で一番重視するポイント調査」(以下、同調査)を実施し、調査結果をベースとして纏めたもの。

「柔軟な働き方」は、人材マネジメント施策において、組織が優秀な人材をひきつけ育成する上で欠かせない取り組みだ。

同調査では、「柔軟な働き方」を、柔軟な出退勤時間、完全在宅勤務/勤務地自由、勤務シフトの選択制、一部在宅勤務、コンプレストシフト/コンプレストワークウィーク、リフレッシュ休暇・サバティカル休暇または休職制度、無制限の有給休暇、育児・介護休暇、の8種類に定義した。

同調査の対象は、現在労働力人口を構成する(定年退職者や主婦・主夫は除く)18~65歳の人で、調査時期は2016年10月18日~11月18日。

また、国別人数の内訳は、アルゼンチン731、オーストラリア748、ブラジル751、中国725、コロンビア747、コスタリカ248、ドイツ785、インド752、日本775、メキシコ761、オランダ753、ノルウェー794、パナマ248、ペルー731、ポーランド749、スペイン750、スウェーデン763、英国766、米国1,384。
谷口透
「柔軟な働き方」の調査結果概要
過去2年間追跡調査を行った5カ国のうち、中国、米国、オーストラリア、英国で、キャリアを決定する三大要素のひとつに柔軟な勤務形態を挙げる回答者が増えており、柔軟な働き方が重要だと答えた数は、中国で30%、米国で29%、オーストラリアで21%増加した。

最も希望が多かった勤務形態は、全体では、「柔軟な出退勤時間と完全在宅勤務/勤務地自由」で、26%が柔軟な出退勤時間を1番重視すると答え、2番目に「在宅勤務/勤務地自由」が22%、3番目に多かったのは、「シフトの選択性」で15%だった。

国別の結果では、各国の物流、経済、文化など様々な背景により、最も求められる「柔軟な働き方」の種類は様々だった。

(画像はプレスリリースより)


外部リンク

マンパワーグループ ニュースリリース
http://www.manpowergroup.jp/navi/press/170803_001.html


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