医療相談「first call for Business」、人事・産業医へ対応を促すアラート機能をリリース

メドピア株式会社は、2018年1月19日、法人向けオンライン医療相談サービス『first call for Business』において、医師から人事・産業医へ対応を促すアラート機能をリリースしたと発表した。

『first call for Business』は、メドピアの連結子会社である株式会社Mediplatが運営しているサービス。今回追加されたアラート機能は、過労やメンタルヘルス不調などの予兆を早期発見し、休職・離職予防をサポートするためのもの。

『first call for Business』は、従業員が健康上の不安や悩みについて、チャットやテレビ電話でいつでも気軽に医師に相談ができるオンライン医療相談サービス。同サービスでは、一般内科・精神科・小児科・産婦人科など全12科目にわたって、医師が実名で回答。時間や場所を問わず匿名で相談が可能である点も好評を博し、商社・IT企業・アパレル・化粧品メーカーなどで導入が進んでいる。

近年、職場での過労やメンタルヘルス不調の問題が深刻化し、産業医に求められる役割や期待が高まっている。しかしその一方で、産業医の大半は非常勤であり、従業員と十分に向き合う時間がない。また、精神科を専門とする者が少ないため、メンタルヘルス不調や過労対策への対応が不十分だった。

『first call for Business』は、こうした課題を抱える産業医の役割補完を目指している。

今回新たに追加された機能は、相談者に過労やメンタルヘルス不調などの予兆を察知し、「人事や産業医との面談が必要」だと医師が判断した場合、相談者本人の許諾を得た上で企業にアラートを送信するというもの。

通知を受けた人事や産業医は、相談医からのコメントを参照しつつ、必要に応じて面談などの設定が可能となる。

（画像はプレスリリースより）




「first call for Business」、休職・離職予防に向けて 医師から人事・産業医へのアラート機能をリリース - メドピア株式会社
https://medpeer.co.jp/press/4817.html