導入している勤怠管理システムは「タイムカード」が3割以上

株式会社クリエイティブバンクは、「勤怠管理システム」に関するアンケート調査を行い、2022年8月5日にその結果を発表した。

同調査は、会社員・役員1,101名を対象に行っている。勤務先で実施している勤怠管理は、「タイムカード」が32.9％、「PCソフト」が33.2％、「用紙への記入」12.9％、「エクセルなどへの入力」10.6％。「スマホアプリ」5.4％である。

年代別でみても、デジタルネイティブ世代も含め各世代の約3割前後が「タイムカード」と回答している。

「以前使用していた勤怠管理ツール」を聞いたところ、「タイムカード」が14.9％、「用紙への記入」が15.4％、「エクセルなど」10.4％である。

現在の勤怠管理ソフト／アプリを使用し始めたのは「約6年以上前」が30.0％、「約3年以内」が21.0％、「約1年以内」「約5年以内」がそれぞれ13.0％だ。

勤怠管理で重視することは「低コスト」が38.6％、「部署や雇用形態に合わせた柔軟性」が25.0％、「不正リスクのない確実性」20.5％、「スピードや効率性」が15.9％となっている。

現在の勤怠管理の不満を聞いたところ、会社員全体で一番多いのが「就業場所や時間に対応していない」で56.2％。

職種別に見ると、事務系会社員は「手続きや押印のための出社」で25.5％、技術系会社員は「処理ルールで覚えることが多い煩雑さ」で29.4％となっている。

（画像はプレスリリースより）

（「デジタル化の窓口」調べ）




クリエイティブバンクのプレスリリース（PRTIMES）
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000004.000105137.html

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