テレワークと勤怠管理調査、業績が上がった企業の約8割が勤怠管理を徹底

株式社ソウルウェアは、「アフターコロナにおける企業の働き方」に関する実態調査を行い、2021年12月16日に結果を発表した。勤怠管理はタイムカードや紙が6割を占めている。

同調査は、20～60代の会社員542名の回答をまとめたものだ。現在、テレワークを「実施している」との回答は32.8％、そのうちテレワークを「継続する、する予定」との回答は90.1％であった。

継続の理由には「業務に支障がなかった」59.1％、「社員から好評だった」33.8％、「生産性が上がった」29.2％、「残業が減った」26.6％などだ。

テレワーク経験者に不満があるか聞いたところ、「不満がある」との回答は59％、年代別でみると20代、30代が高い割合で、オン・オフの切り替えが難しい、生産性が低下した、孤独を感じるなど精神的なものが上位に上げられている。

勤怠管理方法は、「タイムカード」が26.4％、「クラウドツール」が20.9％、「パソコンの起動時間」が14.8％となっている。

テレワークをしていると回答した人の勤怠管理は、「クラウドツール」34.5％、「自社開発ツール」22.8％、「パソコンの起動時刻」24.6％、テレワークをしていない人の管理は「タイムカード」48.5％、「クラウドツール」38.9％、「パソコンの起動時刻」26.9％だ。

コロナ禍での勤務先の業績が「上がった」と回答した人は20％、そのうち82％が勤怠管理を徹底していると回答している。

（画像はプレスリリースより）




株式社ソウルウェアのプレスリリース（PRTIMES）
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000033.000039533.html