日本唯一の総務専門誌「月刊総務」、総務担当者のオフィス意識を調査

株式会社月刊総務は、全国の総務担当者を対象としてオフィスに関する調査を実施し、その結果概要を2021年11月26日に発表した。

同社は、日本で唯一の総務専門誌『月刊総務』を発行している企業。今回の調査は『月刊総務』において同年11月に実施され、同誌の読者や『月刊総務オンライン』のメルマガ登録者など212名より有効回答を得ている。

『月刊総務』の調査によると、オフィスの見直しについて総務担当者に訊ねたところ、全体の75.5％が「見直しをした」「見直しを検討している」と開始した。見直しの内容としては「レイアウトの変更」が最多となり、実施済みの施策では「コワーキングスペースやレンタルオフィスの契約」が前年の14.8％から25.0％へ急増している。

調査では、コロナ前および現在のオフィスがそれぞれ抱える課題についても質問。結果、コロナ前の課題は「会議室や来客スペースが足りない」という回答が65.6％で最多となった。現在の課題については、オンライン商談の増加といった動きを反映して「個別ブースが足りない」が63.7％で最多となっている。

今回の調査では、オフィスとテレワークのどちらが労働における生産性が高いかについても、総務担当者に訊ねている。結果は、「オフィス」は54.2％、「テレワーク」は45.8％となった。これからの働き方がどうなると思うかについても質問すると、「オフィスとテレワークの融合」という回答が65.6％で最多となっている。

（データは『月刊総務』調べ）
（画像はプレスリリースより）




月刊総務オンライン - 株式会社月刊総務
https://www.g-soumu.com/

オフィスの課題はオンライン商談等のための「個別ブースが足りない」 - PR TIMES
https://prtimes.jp/main/html/rd/p