ビジネスにおけるスマートフォンの利用動向に関するアンケート調査

ヴイエムウェアは、在宅勤務や外出先での業務に有用なスマートフォン（タブレットを含む）の利用実態に関するアンケートを行い、その結果を2017年7月4日に発表した。

仕事でスマートフォンを使用している国内のビジネスパーソン519 人（管理職：118 人、一般職：401 人）を対象に、2017年4 月6日～4月7日の期間インターネット調査により実施。

結論としては、スマートフォン活用の向上に加え、経営者・社員の意識に課題があることがわかった。

スマートフォンは、今後の日本の「働き方改革」の鍵となると予測されている。業務の効率化や営業力の強化、生産性向上の実現のため重要なツールである。

スマートフォンを電話として活用している比率が79%であることが判明した。LINEなどのSNS（メッセージングアプリ）は45%、「スケジュール管理」・「勤務先アカウントのメール」などのオフィス関連として利用しているが約40%であった。

一方、スマートフォンでパソコンと同様のアプリを利用しているのは19％であり、「会社のモバイル用業務アプリ」を利用しているのは12％であった。

「会社から支給されている端末」が40%、「個人で契約した端末」が58%であった。個人契約の端末は、会社支給の端末と比べて、セキュリティや管理レベルにばらつきがあり、セキュリティアプリを導入していない場合が多い。

そのため、会社側から管理できないなど、セキュリティ上のリスクが高い状態で業務用に使用している。

「働き方改革」のテーマの中で、最も重要なテーマは、「長時間労働の是正」であり、その数字は30.8%であった。次いで「生産性向上や賃上げ」が15.8%であった。

「テレワーク」・「在宅勤務」が「働き方改革」に貢献すると答えた人は54.5%であった。「テレワーク」・「在宅勤務」をしたい（させたい）と回答した人は46.4％であり、その理由は「ワークライフバランスの向上」が62.7%で、「生産性や創造性の向上」が51.5％であった。

一方、「テレワーク」・「在宅勤務」をしたい（させたい）と思わない理由は、「持ち帰り残業が増える」が59.1%であった。次いで「出社＝勤務だと考える」との答えたのが26.5%。「自律できる自信がない」と考えている人が19.7%であった。

さらに、「テレワーク」・「在宅勤務」が進まない要因について聞いたところ、「経営者の意識」が46.4%であり、「社員の意識」が37.2%であった。

テレワークや在宅勤務などの新しい働き方への欲求は高まっているものの、一方で従業員や経営層などの意識が新しい働き方導入への阻害要因となっている。政府の指針や経営層からの改革だけでなく、従業員の意識改革も同時に必要とヴイエムウェアは考えている。

調査報告の詳細は下記のURLを参照。

（画像はヴイエムウェア ホームページより）




ヴイエムウェア　プレスリリース：
https://prtimes.jp/html/000014392.html

調査報告の詳細：
http://vmware.com/eport170630-3.pdf

ヴイエムウェア　ホームページ：
http://www.vmware.com/jp