従業員の約半数が年内の転職を検討。「ヘイズ アジア給与ガイド 2018年版」結果

ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社（以下「ヘイズ・ジャパン」）は、2018年3月14日、日本で勤務する従業員の半数近くが今年中の転職を検討していることが、同社の調査により明らかになったと発表した。

同社は、グローバル人材紹介会社であるヘイズの日本法人。今回の発表は、同社の『ヘイズ アジア給与ガイド 2018年版』の調査結果を元にして行われている。

『ヘイズ アジア給与ガイド 2018年版』の調査結果では、日本の従業員のうち今後6カ月以内の転職を考えている人は、36％にのぼった。38％は既に転職活動を開始しており、39％は現時点でオファーを受け入れる用意があるという結果も、明らかになっている。

転職を希望する最大の理由としては、「新たな挑戦」という回答が67％を占め、前年の50％を大きく上回った。「給与・福利厚生」も57％、「キャリアアップが望めない」も48％と、高い数字を記録している。逆に転職を希望しない理由としては、「ワークライフバランス」と「給与・福利厚生」が共に39％で最多となった。

ヘイズ・ジャパンは『ヘイズ アジア給与ガイド 2018年版』の調査結果より、転職を考える人が「キャリアアップ」や「ワークライフバランス」といった要素が特に重視されるようになってきたことに注目。給与や福利厚生面の待遇は依然として重要な要素だが、それ以外の要素により重きをおく求職者が増えていることにも、雇用主はするべきと考察している。

（画像はプレスリリースより）




日本の従業員の半数近くが今年中の転職を検討 - ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社
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