マンパワーグループ、2018年第1四半期「マンパワーグループ雇用予測調査」結果発表

マンパワーグループ株式会社は、12月12日、2018年第1四半期の『マンパワーグループ雇用予測調査』の結果を発表した。

同社は、総合人材サービスを展開している企業。同調査は、2018年の1月から3月にかけての企業の雇用計画を調べたものであり、東京・大阪・名古屋の企業1090社から回答を得ている。

2018年第1四半期の『マンパワーグループ雇用予測調査』は、2017年の10月から12月までと比べて雇用計画にどのような変化があるかを訊ねる形で実施された。

結果、2018年第1四半期の純雇用予測（季節調整後）は、前四半期比・前年同期比ともにポイント増の24％となった。1090社のうち、26％の企業が従業員を「増員する」と回答。「変化なし」は43％、「減員する」は3％だった。全体的な雇用意欲は、引き続き高止まり傾向であると、マンパワーグループは考察している。

東京・大阪・名古屋の地域別で見た場合、純雇用予測（季節調整後）は、3地域全てにおいてプラスの値を記録。東京の純雇用予測はプラス23％、大阪はプラス21％、名古屋はプラス30％となっている。

業種別で純雇用予測を見ると、やはり7業種の全てにおいてプラスの値が記録された。雇用意欲が最も高かったのは 「運輸・公益」と「鉱工業・建設」であり、ともに30％超えを記録。「サービス」もプラス28％と、健全な雇用の増加が見込まれている。

同調査におけるこうした結果からマンパワーグループは、日本の雇用意欲はこの10年で最も好調であると考察している。

（画像はプレスリリースより）




マンパワーグループ雇用予測調査 2018年第1四半期 結果発表 - マンパワーグループ株式会社
https://www.manpowergroup.jp/